前の記事 楽譜と連動してピアノを教えてくれるiPhoneアプリ 「Twitter画像」を通して世界を見る方法 次の記事 「故人のアカウント」はどうなるか：各社の方針を調査 2010年3月18日 社会 コメント： トラックバック (0) フィード社会 Jacqui Cheng 現在、私たちは自分のプロフィールやブログ投稿、思いなどを全てオンラインに存在させている。こういった「ユーザーのデジタルなかけら」は、ユーザーが死んだときにはどうなるのだろうか。家族や友人、サービス提供者のそれぞれが、この問題に頭を悩ませている。 筆者の親しい友人が2008年はじめに亡くなったのだが、オンラインにおける彼の思いはいまだに辺獄[limbo、キリスト教で、天国と地獄の間にあるとされる場所]にある。ソーシャルネットワークサイト『MySpace』プロフィールはまだアクティブで、高校時代の旧友を混乱させたりしている
金融規制強化の目的は「システミックリスクの抑え込み」に置くべきだということは、以前から書いて来た通りですが、欧州においては、大手金融機関（銀行・証券）に加えて、ヘッジファンドやプライベート・エクイティファンドといった投資ファンドも、規制強化の対象とすることが検討されています。 投資ファンドは投資銀行と並んで、何かと悪者扱いされることが多いですが、今回の金融危機の直接的原因になっていないという話は、何度か書いたと思います。そんな中、イギリスの金融庁（FSA）より、興味深い調査結果が発表されたようです。 イギリスのTelegraph紙が2月23日に報じたところによると、英FSAは、ヘッジファンドがシステミックリスクの発生の原因となり得るかについて、広範な調査を行ったそうです。そしてその結論は「そのリスクは低い」というものであったそうです。 英FSAの調査は、大手50社のヘッジファンドと、投資銀
前の記事 ホンダのコンセプト電気3輪車『3R-C』 画像で人を識別、モバイルARアプリ 次の記事 「人の行動範囲はほとんど一定」：携帯利用の分析結果 2010年2月25日 IT社会 コメント： トラックバック (0) フィードIT社会 Casey Johnston 『Science』の先週号に、携帯電話のサービス・プロバイダーから抜粋した利用者の位置データを分析した論文が掲載された。これによると、利用者の移動の様子を観察することで、人の行動パターンや居場所を93％の確率で予測できるという。 この調査結果は、都市計画やモバイル通信のリソース管理、あるいはウイルスの広がり予測といった複数の分野で役立ちそうだ。 現在のところ、すべての人の居場所を常に正確に知ることはできないが、携帯電話の利用データから、かなり正確な位置がわかる。携帯電話会社は、利用者の電話が通話中に基地局に接続したタイミングで、
これまでこの連載では、様々な角度から“賢い保険選び”について考えてきました。 賢く保険を選ぶには、なんとなく不安だからではなく、目的を明確にすることが大切なこともわかってきました。 （詳しくは「第18回 保険を見直すきっかけってどんなとき？」を参照） ただ、保険の目的って明確にしにくいんですよね。 「将来の万が一に備える」といってしまえばそれまでなんですが、死亡といっても、妻や子どもにどのくらいお金が必要なのか、病気なら、がんなどで長い闘病生活の費用を確保しておくべきでは…などなど、考え出すときりがありません。 どうも“保険ありき”で考え始めると、その思考から抜け出すのが難しいようです。 そこで今回は、保険に入らない理由がわかれば、逆に保険の目的が明確になるのではないかという考えのもと、“保険に入っていない人”の話を聞き、彼らが保険に入らない理由を調査してみました。 「第18回
■編集元：ニュース速報板より「「俺は頭が良い」と思ってる奴ほどバカ。研究で明らかに」 1 リール(福岡県) :2009/12/07(月) 21:32:27.52 ID:bCXOcL+S ?PLT(12000) ポイント特典 イギリス、ロンドン大学で心理学を教えているA・ファーナム教授の調査によれば、男性は“自分は頭が良い”と思いこみ、逆に女性は“自分は頭が悪い”と思いこんでいることが分かった。 この研究は30にも及ぶ国際的な研究レポートを分析したもので、その中で男性は自分のIQをかなり過大評価する一方で、女性は自分のIQを実際の数値より5ポイント低く過小評価する傾向がみられたという。 なお、男性、女性ともに平均IQはほぼ同一であり、実際に男性の方が頭が良い、女性の方が頭が悪いということはない。 この思いこみは、男性の方が最高峰と最底辺を占める割合が多いことが原因ではないかと考えら
前の記事 ホイールの交換で、「ネット接続できる電動自転車」に チェルノブイリ周辺の核汚染、予想より減少進まず 2009年12月18日 Alexis Madrigal Image: flickr/StuckinCustoms。サイトトップの画像はWikimedia 1986年に史上最悪の事故を起こしたチェルノブイリ原子力発電所は、期せずして、放射能の影響を研究する格好の実験場となった。事故から20年以上たった現在でも、現場には驚きが隠されている。 周辺の放射性セシウムが、予想されたペースでは消失していないことが、12月14日(米国時間)、米国地球物理学会の秋季大会で発表されたのだ。 [放射性の]セシウム137の半減期(物質が元の量の半分まで崩壊するのにかかる期間)は約30年だが、チェルノブイリ付近の土壌に含まれるセシウムの量は、およそそんなペースでは減少していなかった。 ウクライナ政府が将来
業績悪化でIRにかける予算が削減されている。IRは「Investors Relations」の略で、企業が投資家や株主に対して企業情報を提供する活動のこと。決算短信、有価証券報告書、株主総会や企業見学会、決算説明会などがIR活動にあたる。 投資家にとっては投資判断を行うための参考材料となる。一方、企業側にとっては自社がどんな企業であるかはもちろん、財務状況や業績を明らかにして、投資価値がある企業であることを訴えるのが命題といえる。 こう説明すると、IRが企業活動において重要であり、その費用が削減されるのはよくない傾向のように思える。しかし、「ことはそう単純ではない」というのが私の見方だ。 もちろん、決算短信や有価証券報告書などを通じて適正な情報開示が行われるべきなのはいうまでもない。しかし、決算説明会の会場を変更してコストを抑える、海外でのIR活動を控えるなどの「見直し」は、この時期、あっ
くらしや健康状態が人それぞれ違うように、社会保障の役割や必要性も人それぞれに異なっている。また、急速な高齢化社会や多様化する生活環境に対応するためには、年金・医療・介護・雇用などの個別制度ごとではなく、安心して生活できるしくみとして社会保障全体の役割を考える必要がある。こうした問題意識のもと、RIETIは、一橋大学、東京大学と共同して日本で初めて「どのような環境の人がどのような社会保障を必要としているか」を考えるための『くらしと健康の調査（JSTAR）』を実施している。50歳から75歳までを対象に、健康状態・経済状況・家族構成・就業状況・社会参加など、多面的なデータ収集を継続的に行う本調査の背景、内容と第1回調査から得られた結果を市村 英彦ファカルティフェロー・清水谷 諭コンサルティングフェローが報告した。 市村 英彦： 高齢化が進む中、先進国では年金、医療、介護、高齢者雇用などに関する政
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