消防士のマックス・ウォルシュ氏が煙を目にしたのは、「車両火災・中に閉じ込められている人がいる」との緊急メッセージが同氏のスマートウオッチに流れたのと、ほぼ同時だった。 ウォルシュ氏は非番だったが、１分も経たないうちにバージニア州北部の交通量の多い交差点に到着した。そこでは、電柱に衝突したテスラの「モデルY」が炎上していた。 以前にも電気自動車（EV）の火災に対応した経験のあるウォルシュ氏は、衝突後に電動ドアが作動しない恐れがあり、手動解錠装置は見つけづらく、EVが搭載するバッテリーセルはガソリンよりも激しく燃えることを理解していた。この状況では、一秒一秒が命取りとなる。 テスラ車に駆け寄ると、運転席のドアは開かなかったが、窓ガラスにひびが入っていた。ウォルシュ氏は素手でそれを叩き割り、中へと手を伸ばしたが、その際に自らもやけどを負った。 「ドアを開けようとして、『いったいどこに非常用のレバ
2025年6月、テスラは自社車両をギガファクトリーから顧客の家まで完全自動運転で届けることに成功したと報告しました。2015年に運転を補助する半自動運転機能を「オートパイロット」として搭載して以来10年での到達といえますが、しかしテスラのいう「完全自動運転」は他社の同等の機能とは別物であると、非営利報道機関のMore Perfect Unionが指摘しています。 We Investigated Tesla’s Autopilot. It’s Scarier Than You Think - YouTube テスラは以前から「自動運転」をウリの1つとした宣伝戦略を採ってきましたが、運転補助ではない「完全自動運転」が提供されたのは、2025年になってサービスインしたロボタクシーからです。 テスラの自動運転ロボタクシーが路上を走る動画が話題に、2025年6月中に客を乗せて走行するとイーロン・マス
デビッド・ブラウンはこれまでにもいくつかのミニのレストモッドを発売している さて、ミニやアストンマーティンのレストモッドを数多くリリースしているデビッド・ブラウン・オートモーティブが最新のレストモッド・プロジェクトとして「ミニ eマスタード」を公開。 これは見ての通り、そしてその名の通り「クラシックミニをピュアEVに改装した」カスタムカーであり、搭載されるのは97馬力を発生するジオニック70エレクトリックモーター（つまりエレクトロモッド）。 ミニ eマスタードの車体重量はわずか630kg なお、「97馬力」と聞くと非力な印象を持つものの、このミニ eマスタードの車体重量はわずか630kgにとどまっており、0−100km/h加速は8.5秒、最高速度は150km/hを誇ります。 この数字は60年代の初代ミニ・クーパーSよりも速いもので、エレクトリックモーターならではのトルクを活用すれば「街なか
米Tesla（テスラ）が車体前部の骨格をアルミニウム合金の大型成型技術「ギガキャスト」から鋼板のプレス部品などに変更していたことがわかった。大型アルミ部品の開発で先頭を走るテスラの方針転換は、アルミの採用拡大に歯止めをかける可能性がある。一方で日本勢はホットスタンプ（熱間プレス）による鋼板の一体成型に力を注ぎ始めた。ギガキャストほど部品点数を削減できないが、設備投資を抑えられる。一体成型が広がる車体骨格の鉄とアルミの最適解を探る開発の行方を占う。 テスラは2025年4月に納車を開始した電気自動車（EV）「モデルY」の一部改良モデルから車体前部を鋼板のプレス部品などから成る骨格に切り替えた。後部はギガキャストの採用を継続している。テスラはかねて米国テキサス州の車両組み立て工場で生産したモデルYの前部と後部の骨格部品にギガキャストを採用していた。 ギガキャストという画期的な製造方法を生み出し自
電気自動車（EV）大手テスラのロゴ（2025年7月28日撮影）。(c)Hector RETAMAL / AFP 【8月2日 AFP】米フロリダ連邦地裁の陪審は1日、2019年に発生した死亡事故は米電気自動車（EV）大手テスラの運転支援技術「オートパイロット」に原因があると認め、同社に2億4200万ドル（約360億円）の損害賠償を命じた。 原告側は、テスラの車がシボレーのSUVに突っ込んで2人が死傷した事故は、オートパイロットに原因があると主張していた。 原告の弁護士によると、陪審はナイベル・ベナビデス・レオンさんが死亡し、交際していたディロン・アングロさんが負傷した同州キーラーゴでの事故では、テスラのシステムに部分的な責任があると判断した。 裁判記録によると、陪審は懲罰的損害賠償として2億ドル（約298億円）、レオンさんの家族に補償的損害賠償5900万ドル（約88億円）、アングロさん損害賠
ガソリン価格の高止まりや、運転手不足によるバス路線の減便と廃止など、困難な状況が続いている交通事情の救世主が登場した。「ミニカー」と呼ばれる「第一種原動機付自転車」の中でも、モーターで駆動する「超小型EV」が、新たなモビリティーとして注目されているのだ。 ミニカーは軽自動車よりも小さく、長さ2.5m以下、幅1.3m以下、高さ2m以下で、定格出力は0.6kW以下に制限されている。原付きと同じナンバープレートがつき、車検がなく、保管場所の届け出が必要ないのも同じ。ただ、乗車定員は1名で、普通自動車免許が必要となる。 一方で、原付きではあるものの、クルマなのでヘルメットの着用義務はなく、二段階右折をする必要もない。当然、屋根もあるので雨の心配はなく、エアコンも使える。いわば原付きと軽自動車のいいとこ取りをしたモビリティーなのだ。 そのメリットを自動車評論家の国沢光宏さんは、 「地方はガソリンスタ
環境にやさしいエコカーでもガソリン車に比べると販売価格の高さや航続距離への不安などから、電気自動車（EV）に対する風当たりが強く、昨今はネガティブなニュースばかりが目に止まる。 こうした逆風の中で、きょうの読売が経済面に「大成建設、EV向け道路に電極、高速走行中に給電、成功」とのタイトルで、将来的にもEVの普及につながるようなニュースを取り上げている。 記事によると、ゼネコン大手の大成建設が、道路に埋めた送電用電極からEVへ給電する「無線給電道路」の実証実験を行い、60km/hで走る車両への給電に成功したという。 大成建設が開発中の無線給電道路は、路肩にある箱形の送電システムから道路下の電極板へ高周波の電流を送り、EVの受電用電極で受け取る仕組みで、実証実験は、福島県内の実験コースに長さ20mの無線給電道路を作って実施。受電用電極を載せた車両を別の車が60km/hで引っ張り、道路側から最大
8日午前、神奈川県寒川町にある郵便局の車庫から火が出て、止めてあった配達用のオートバイ28台が全焼しました。警察は、電動のオートバイのバッテリーに使われるリチウムイオン電池を充電中に火が出たとみて、詳しく調べています。 8日午前9時前、寒川町宮山の寒川郵便局で、配達用のオートバイを止めている車庫から火が出ているのを郵便局員が見つけて消防に通報しました。 火はおよそ1時間後に消し止められ、けが人はいませんでしたが、この火事で鉄骨平屋建ての車庫と配達用のオートバイ合わせて28台が全焼しました。 警察によりますと、半数以上にあたる18台が電動で、通報した郵便局員がバッテリーを充電しているスペースから火が出ているのを見たということです。 警察は、周辺に火の気がないことから、バッテリーに使われるリチウムイオン電池の充電中に出火したとみて、詳しい状況を調べています。
EV（電気自動車）用電池の主要原料であるリチウムの相場下落が止まらない。世界的な供給増加に、需要の伸びが伴っていないのが原因だ。 非鉄金属情報サイトの上海有色網のデータによれば、電池向け炭酸リチウムの6月18日時点の取引価格は1トン当たり平均6万500元（約122万円）と1年前より37.6％下落。同日の最低取引価格は6万元（約121万円）の大台を割り込んだ。 2025年の年初と比べても、相場はすでに2割近く下がっている。リチウムの需給バランスが短期的に改善する見込みはなく、供給過剰が2030年まで続くと予想する市場調査会社もある。 塩湖かん水の精製原価に接近 リチウムはすべての金属の中で最も軽い元素であり、電池材料として優れた化学的性質を持つ。その化合物である炭酸リチウムと水酸化リチウムは、EV用の車載電池の正極材料として広く使われている。 自然界におけるリチウムは単体では存在せず、塩湖の
ニューヨーク（ＣＮＮ） 米実業家イーロン・マスク氏の大胆な予測にもかかわらず、米電気自動車（ＥＶ）大手テスラのピックアップトラック「サイバートラック」は、はっきり言って失敗作だ。 テスラは特定のモデルの販売台数を意図的に公表していないため、サイバートラックが現実の世界でどれほど販売不振なのかを理解するには、目を細めてみる必要がある。 だが、ある程度の予想は間違いなくつく。 先ごろ発表されたテスラの納車代数（販売台数の代理指標）に基づいてわかっているのは次のようなことだ。テスラは今年４～６月期に世界で約３８万４０００台を納車し、これは前年同期比１３．５％の減少だった。 細部に目を向けるとテスラの状況はさらに悪化する。 マスク氏によれば、サイバートラックはＳＦ映画「ブレードランナー」に触発されたそうだが、テスラは同社にとってプレミアムモデルのサイバートラックについて販売台数を公表していない。テ
「iPhoneにタイヤをつけたようなクルマ」と表現されるTesla。IT・ビジネス分野のライターである山崎潤一郎が、デジタルガジェットとして、そしてときには、ファミリーカーとしての視点で、この未来からやってきたクルマを連載形式でリポートします。 今回は、室内カメラの役割、CEV補助金によるシバリという2つの話題について語ります。 室内カメラで監視されている！？ 筆者が乗る21年型Model 3 ロングレンジ AWDには、室内ミラー上部にキャビンカメラが設置されています。このキャビンカメラで思い出すのは、ロイターが報じた「テスラを提訴、車載カメラ『プライバシー侵害』内部で画像共有」というニュースです。 我々ユーザーとしては、コンプライアンスの順守に努めて頂きたい、としか言いようがありません。ただ、キャビンカメラのデータ分析をユーザー側でオフにすることもできます。筆者自身は、Teslaによるイ
近年、電気自動車市場で急成長を遂げた中国の大手自動車メーカー「BYD」に、いまかつてない危機が訪れています。中国各地でBYDのディーラーが相次いで閉店し、一部の経営者は、顧客から預かった購入資金や保険料を持ち逃げしたまま行方をくらましています。 車を購入した多くの消費者は、契約時に約束されていたアフターサービスを受けることができない状況に陥っています。しかし、中国当局やBYDは有効な対応策を示せないため、購入者は取り残され、不信と怒りが社会全体に広がりつつあります。 相次ぐディーラー破綻 BYDを巡る騒動は、各地のディーラー、すなわち「4S店」の相次ぐ経営破綻に端を発しています。 中国国内の情報では、山東省、遼寧省、河南省などのBYDディーラーが突然営業を停止し、店舗責任者が顧客から預かった資金を持ち逃げして姿を消すケースが相次いでいるとのことです。 とくに山東省では、BYDユーザーによる
電気自動車（ＥＶ）の普及が一向に進まない日本で、広島県のスタートアップ企業が開発した１人乗りの超小型ＥＶが受注を伸ばしている。環境意識の高まりや高齢化などで移動手段のあり方が激変する中、開発者は日常の足として広く受け入れられる国民車に育てたいと意気込んでいる。 ＫＧモーターズ（広島県東広島市）が開発したＥＶ「ｍｉｂｏｔ（ミボット）」は全長約2.5メートルで全幅約1.1メートル、重量は430キロと小ぶりながら家庭用コンセントで約５時間で充電が完了、100キロメートル走行できる。税込み価格は110万円となっている。
2025年4月23日から5月2日まで開催された上海モーターショー2025。後編となる今回のレポートでは中国メーカーに焦点をあて、注目すべきメーカー・ブランドや展示内容、傾向などを紹介します。 ※冒頭写真はBYDのシーライオン06 DM-i。 ※この記事はAIによるポッドキャストでもお楽しみいただけます！ PHEVやEREV関連技術に勢いを感じた 中国で開催されるモーターショーでは毎回といっていいほど新たなブランドが姿を表しますが、一方で倒産してひっそりと姿を消す者も少なくはありません。今回ではジーリーと百度（バイドゥ）の合弁ブランド「極越」や、ホゾン（合衆汽車）の「ネタ」といったブランドが破産し、モーターショーの輝かしい表舞台から立ち去りました。 また、今回初登場を飾ったのは「チェリー（奇瑞）」の「ジェトゥア」ブランドから新たに展開されるオフロードSUVブランド「縦横」や、新興EVメーカー
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