2003年5月3日 （前回の書き込みは4月6日です） 4月30日に、東京地裁で行われている裁判「平成１４年（刑わ）第３６１８号 わいせつ図画販売被告事件」（松文館裁判：松文館のホームページhttp://www.shobunkan.com/）の意見証人として、出廷しました。そのときに提出した意見書を以下に掲載します。ただし、グラフや表が載せられませんので、そこは欠落になりますが、あしからず。 ────────────────────────────────── 意見書 2003年4月30日 東京都立大学人文学部助教授 宮台真司 ────────────────────────────────── 【猥褻に関わる論点／悪影響論に関わる論点】 ■近代裁判において、プライバシー侵害（自己情報制御権の侵害）と名誉毀損（尊厳を保つ権利の侵害）が混同されがちなのと似て1、猥褻性の問題と、青少年へ
1920年代から1930年代にかけて登場した「マスメディア強力効果説」に対して、1940年代にラザーズフェルドやクラッパーによって提唱された、「マスメディアは人々にごく限定的な影響しか与えていない」とする仮説。代表的なものに、ラザーズフェルドの「2段階の流れ仮説」がある。 マスメディアが限定的な効果しか持たない理由としては、受け手はマスメディアに対して選択的に接触できることがあげられている。人はあらかじめ持っている態度、意見、関心などの先有傾向のもとに、それを支持するようなメディアに選択的接触を行う、というモデルであるが、これを直接的に支持するデータは乏しい、とされる。 現在のマスメディアの効果研究では、より長期的な影響に注目した「議題設定効果」や「沈黙の螺旋理論」などの、新しいマスメディア強力効果説が中心となってきている。 参照：社会心理学小辞典（有斐閣） このタグの解説についてこの解説
邦訳について 著書の邦訳は、1988年に初出、1997年に改訂版が発行されているが現在主要書店では在庫切れ。
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