Q: 私の妻(40代)は、化学物質過敏症と電磁波過敏症を併発していて、これまで治療に良いとされることはしてきましたが、症状が一向に改善されません。特殊な病気ゆえ医療機関へも掛かることが出来ず、また住環境も、かなり制限された状態の中で生活しています。このような症状は、想像するに脳の気質から来るものではないかとも考えるのですが、本人は転地療養施設のような所がない限り、今後症状の回復は無理と考えています。先行きに希望が見いだせず、八方ふさがりの状態にもなっています。将来、痛みを伴う病気のことを考えると、その前に命を近々絶つことをも考えています。 この状態から妻を脱出させてやるには、果たしてどうすれば良いものかどうか、どうぞアドバイスを宜しくお願い申し上げます。 林: 「化学物質過敏症」は、あり得る病名ではありますが、自分がこの病気だと信じている人の多くは実際には化学物質過敏症ではなく、体感幻覚と
理化学研究所は8月27日、「STAP現象」再現実験の中間報告を発表した。撤回した論文の手順通りに細胞を弱塩酸で刺激して万能性を得ようとしたが、再現は難航しているという。また、小保方晴子氏単独の再現実験はまだ予備実験の段階で、本格的な実験は始まっていないという。 理研CDBの丹羽仁史プロジェクトリーダーによると、理研は特定の系統（C57BL/6）のマウスの脾臓細胞を、撤回した論文のプロトコルに従って弱塩酸で刺激して培養し、万能性の証拠となる緑色の蛍光があるか確認する実験を22回行ったという。 その結果、緑色の蛍光はみられたものの、細胞が死滅するときの「自家蛍光」の可能性が高く、万能性の証拠とは言い切れなかったという。「C57BL/6の脾臓からSTAP細胞はできないことが分かった」と丹羽氏は話し、STAP現象の再現は「手ごわい」と吐露する。 実験結果はマウスの遺伝的背景によって左右されるとみて
かば焼きで日本人になじみ深いニホンウナギについて、国際自然保護連合（ＩＵＣＮ）は、１２日に発表する、生物の絶滅危機に関する情報を紹介する「レッドリスト」改訂版に掲載する方針を固めた。絶滅危惧種として指定する見通し。売買や食べることの禁止に直結するわけではないが今後、国際取引の制限などにつながる可能性が高まる。 日本で食べられているウナギの多くは、ニホンウナギの稚魚を国内で捕獲したり輸入したりして養殖したものと、中国などから輸入されるかば焼き。稚魚の国内漁獲量は今年、数年ぶりに回復しているが、長期的には激減傾向にある。半世紀前は日本で年間約２００トンの稚魚の漁獲量があったが、２０１２年までの３年間は年間３～６トンにとどまっている。天然ウナギの漁獲量も激減傾向だ。 ＩＵＣＮは、国家や自然保護団体が加盟する世界最大の国際的な自然保護組織。ＩＵＣＮレッドリストは「絶滅」や「絶滅危惧」「情報不足」な
理化学研究所は3月14日、所属する小保方晴子氏などの研究グループが英科学誌「Nature」に発表した「STAP細胞」の論文に不自然な点が相次いで報告されている問題で、調査委員会による中間報告を発表した。指摘された6点のうち2点は「不正に当たらない」と判断したが、残り4点は「現段階では完全にねつ造とはいえないが、継続調査が必要」とし、調査を続けている。 同日、都内で会見した理研の野依良治理事長は「世間の多くのみなさまにご迷惑、ご心配おかけしたことをお詫びしたい」と陳謝。「未熟な研究者が、膨大なデータをずさん、無責任に扱い、本来あるべきでないミスが起きた」との見方を示し、研究所での倫理教育などを見直したいと話した。 Natureに掲載された2本の論文については、理研発生・再生科学総合研究センター（理研CDB）の小保方ユニットリーダー、笹井芳樹副センター長、丹羽仁史プロジェクトリーダーの3著者は
理化学研究所が英科学誌ネイチャーに発表した新型万能細胞「STAP（スタップ）細胞」の論文に多くの疑問が指摘されている問題で、論文の筆頭執筆者である理研の小保方晴子研究ユニットリーダーが論文の取り下げに同意していることが13日、分かった。理研関係者が明らかにした。STAP細胞の論文を巡っては1月末の発表後、過去の論文からの画像の使い回しや画像を加工した跡が見えるなどの指摘が相次いだ。理研は3月1
理研は５日、小保方晴子研究ユニットリーダーが１月末の論文発表後、初めてＳＴＡＰ細胞の再現実験に成功したことを明らかにした。実験の客観的な証明には第三者による再現が必要だが、成果の正しさを一定程度裏付けた形だ。 理研によると、小保方氏は理研発生・再生科学総合研究センターで先月、再現実験を開始。論文通りの手法でマウスの体細胞を弱酸性溶液で刺激し、あらゆる細胞に分化できるＳＴＡＰ細胞を作製することに成功した。細かい実験手順も含め同センターとして正しさを再確認したとしている。
※当記事を発表後、STAP細胞研究の論文内のデータに不自然な箇所があることが指摘されはじめた。 STAP細胞の研究論文内の不自然な画像データ: むしブロ また、2014年2月14日時点での再現性はまだ確認されていない。これらの点もふまえて、当記事を読んでいただければ幸いです。 ・STAP細胞と小保方晴子さんについての報道 先週、理化学研究所の研究グループがSTAP細胞に関する研究発表を行った。この研究成果が科学的に大きなインパクトをもつことと、研究を主導した小保方晴子さんが30歳の女性研究者であることから、連日のように加熱した報道が続いている。 報道の中には、研究成果とは直接関係のない小保方さんのキャラクターを全面に打ち出すようなものも多い。これに対し、より研究成果を強調するような報道を望む声もあがっている。研究成果の詳細を知りたいと思う人は多い。このブログでは、そのような層に向けて、あえ
【ワシントン=共同】チェルノブイリ原発事故の除染などに関わって低線量の放射線を浴びた作業員約11万人を20年間にわたって追跡調査した結果、血液がんの一種である白血病の発症リスクが高まることを確かめたと、米国立がん研究所や米カリフォルニア大サンフランシスコ校の研究チームが米専門誌に8日発表した。実際の発症者の多くは進行が緩やかな慢性リンパ性白血病だったが、中には急性白血病の人もいた。調査対象者の
転作田を彩る秋の風物詩、ソバの花。純白でかれんな花々は今月末にも、香り高い福井県産ソバの実を付ける。でもその花のにおいは例えるなら―糞（ふん）肥料。県内の作付けは近年急速に拡大し、全国３位の面積となっており、そのにおいに戸惑う住民も出ている。専門家によると、ソバは食用作物のなかでも特に受粉が難しい仕組みで、においは「虫を呼ぼうと必死に頑張っている」結果なのだとか。 「先月末くらいから、自宅周辺に鶏糞のようなにおいがするようになった。畑で肥やしをまいているか、合併浄化槽が原因かと思ったら…」 越前市の郊外に住む男性の自宅近くには、ソバの花がじゅうたんのように広がる。市役所に問い合わせ、初めて花が原因だと知った。「昨年まで作付けはなかったと思う。今年は、特に晴れた日は吐きそうなくらい。妻は窓も開けられないほど」と困惑顔だ。 県水田農業経営課によると、県内では昨年度、３９５０ヘクタールでソ
読売新聞は今月１１日朝刊１面に、米ハーバード大の日本人研究者らがｉＰＳ細胞から作った心筋細胞を重症の心不全患者に移植したという記事を掲載しました。 京都大の山中伸弥教授がノーベル生理学・医学賞を受賞することが決まった直後で、難治の病に苦しむ患者さんにとって「夢の治療」を身近に感じられる記事だったに違いありません。本社には、読者の方から「心強く勇気付けられた」という声も届きました。 しかし、「初の臨床応用」の朗報に疑義が生じました。自ら本紙記者に売り込んできた東大医学部付属病院特任研究員で「ハーバード大客員講師」を称する森口氏は、口頭での発表を予定していた日、国際会議の会場に姿を現しませんでした。また、ハーバード大も、手術を実施したとされた病院も、移植手術を否定し、論文の共同執筆者に名を連ねる研究者も、論文の存在やその内容を知らないなどと答えました。 「事実だ」と主張し続ける森口氏の説明は客
水がきれいになり過ぎて、魚が住めない？――。 瀬戸内海で魚介類の漁獲量が減り続け、漁師らから、こんな声が上がっている。水質改善が進んだことで、植物プランクトンを育てる窒素やリンなどの「栄養塩」が減り過ぎたことが一因と分析する研究者もおり、国も実態解明に乗り出した。 ◆「もうけがない」 関西空港に近い泉佐野漁港（大阪府泉佐野市）。瀬戸内海での８時間の底引き漁から戻ってきた男性（３８）は、浮かない表情を見せた。この日はカレイやヒラメ、エビなどが取れたが、数はどれも少ない。 「１０年前は１日に７～８万円分の水揚げがあったのに、今は２万円程度。船の燃料代も高いし、ほとんどもうけはない」 農林水産統計などによると、瀬戸内海の漁獲量は１９８２年の４６万トンをピークに減少し、２０１０年は１７万５０００トンまで落ち込んだ。８０年代に比べ、カレイ類が２分の１、イカナゴは６分の１に。アサリ類は約１９０分の１に
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