AndroidをメインにしてサブにiPhoneを使いたい人からするとなんとも言えませんが、これまで使いにくかったLINEでこれは大きな進歩です。 本題ここからが本題ですが、このサブ端末化機能ですが、ネット上ではちらほらと移行をミスってトーク履歴が全消しなったという報告があります。かくいう私もその一人で、思い出とともにデータが全消しされました。しかも直前のバックアップが意味を無さない変わったケースになりやすいです。 結構気をつけてやったつもりだったんですが、結局ハマってしまい、これって結構危ないよな？！と思い注意喚起も含めてこの記事を作った次第です。 何故起きるのか？ 今回の問題点はLINEのサブ端末に対応するのが最新のver.15.3.0から対応しているという点でこの最新Verが人によってはPlayStoreの更新に上がっていない人もいるというのが問題点です。 私もそれで引っかかった一人で
サブ端末では、LINEアカウントの引き継ぎ、年齢確認、トーク履歴のバックアップ、スタンプや絵文字などの有償アイテムの購入、テーマの設定などは利用できない。これらの機能を使用する際は、メイン端末での操作が必要となる。 なお、これまでAnrdoid向けに提供してきた軽量版「LINE Lite」でも複数端末でのログインが可能だったが、2022年2月末でサービスを終了していた。今回、同様の機能をLINE本体に統合した形だ。これにより、メインスマホに加えてAndroid端末1台、PC1台、iPad1台までなら同時にログインできるようになった。 一方で、iPhoneはメイン端末のみの設定。「なぜiPhoneをサブ端末にできないんだ」といった声もユーザーから出ている。 関連記事 なぜLINEは複数スマホで使えないのか Lite版終了を前にLINE社に聞いてみた 「LINE Lite」のサービスが28日で
【ソウル＝木下大資】通信アプリLINE（ライン）を運営するLINEヤフーに対し、総務省が韓国IT大手ネイバーとの資本関係見直しを求めたことに、韓国メディアが一斉に批判的な報道を展開している。自国企業の育てたサービスが日本に「強奪される」との受け止めが広がり、野党の一部では過去の植民地支配と重ねて日本への反感をあおる動きもある。 最大野党「共に民主党」の李在明（イジェミョン）代表は11日、自身の交流サイト（SNS）で松本剛明総務相が伊藤博文の子孫だと指摘する報道を引用し、「韓国のサイバー領土・LINEの侵奪」などと書き込んで尹錫悦（ユンソンニョル）政権の対応が消極的だと批判した。伊藤博文は初代韓国統監を務め、韓国では否定的なイメージが強い。祖国革新党の曺国（チョグク）代表は13日、LINE問題に抗議するとし...
好きな家電量販店 3位「ヨドバシ」、2位「ケーズデンキ」、1位は？：好きな理由は（1/2 ページ）
いや、けしかけたの俺なんだけどね。 前住職が生涯独身を貫いて突然死んだ。 しばらく近隣のお寺がカバーしていたんだが、限界と言う事で、三十歳半ばの若い僧侶が赴任してきた お寺は優良物件だそう。観光寺ではないんだけど、廃仏毀釈の流れからの戦後で、歴史的経緯で複数のお寺が合併しており、檀家数が無茶苦茶多い。その結果、無茶苦茶経営が安定している。 そのためか、赴任してきた僧侶は、10歳で仏門に入り、本山から観光寺まで巡ってきたという無茶苦茶エリートがやってきた。 その住職さんとLINE交換した。 檀家の世話人会に年寄りばかり出ていたところで、同世代の俺が出ていったところ、若くて住職と年齢が近いからと言う理由で大量の仕事を振られた結果である。 その連絡のためにLINEを交換したところ、何故か一日一度「今日の拙僧」みたいなLINEが届くようになった。 例えば、檀家さんが野菜を持ってきてくれたけれど食べ
日本で6800万人（2016年1月現在）、世界中では2億人以上 （2015年12月現在）のユーザーがいるLINE。2011年のリリース以降、スマートフォンの普及時期に国内で一気に人気を博し、気軽にメッセージやスタンプのやり取りができることから、いまや友達・家族・ママ友との連絡には欠かせないツールとなりました。 LINEをはじめ、Facebook、Messenger、WhatsApp、Viber、KakaoTalk、WeChatなど、世界中で利用されているさまざまなメッセージングアプリ。どんな仕組みで相手にメッセージとやり取りをしているか、ブラックボックスの中を少しだけのぞいてみることにしましょう。 【注意】ただし、LINEなどのメッセージングアプリ・サーバーが、実際はどのように「実装」（※１）されているか、全ては公開されていません（開発者向けカンファレンスなどで、技術概要は紹介されています
LINEが発展途上国向けに提供している軽量版「LINE Lite」（Android）のサービスが2月28日に終わる。本来、日本では使えない同アプリだが、「正直困る」と嘆く日本のユーザーもいる。LINE Liteを使うと、複数のスマートフォンで1個のアカウントを同時に利用できたからだ。そもそも、LINEはなぜ複数スマホでアカウントを共有できないのか。LINE社に聞いてみた。 LINEにはスマホ版以外にiPad版やWindows版などがある。これらには「QRコードログイン」という機能があり、これを使えば複数端末間でアカウントを共有できる。しかし、スマホ版には同機能が無いため、スマホ同士でのアカウント共有はできない仕様だ。 この仕様が不便だという声はずっとある。例えば、TwitterやFacebook Messenger、Slack、Discordなどは、iOSとAndroidの垣根もなく、複数
長男えむお 高一 中学時代の友達からLINEが来た。高校は別になったので別れてしまったけれど、仲の良い友達は今もやり取りが結構あるらしい。 えむふじんの日常Lv1704 思春期の感情はモザイク。 とりあえずは 中学の時の友達とも繋がってるんだなあと思ってちょっと安心した。 これから先も大人になっても仲良くいてほしいもんです。 なお、中学の時の方が痛いステメが読めて楽しかったってえむおは言ってました。 ねぎしん君もどちらかといえばえむおとそういうの眺めてたタイプだったようですが・・・ ステメは現代の黒歴史製造機になりそうですね。 ねぎしん君も登場する男子中学生の恋バナ▼ ゲームプレー中のえむおを気遣うえむみの姿をご覧ください
今日、LINEが「OpenChat（オープンチャット）」という新機能をリリースした。 これがどういうものかというと ・LINEの友達じゃない人でも入れるグループチャット ・名前やアイコンはLINEのものとは変えられるので、匿名での利用が可能 ・最大で5000人がメンバーになれるLINEと同じくらいカジュアルなやりとりを、SNSで知り合った人とできるよー、というものだ。 実はちょっと前、LINEから私あてに「特別先行ユーザーのご案内」が来ていた。まずはインターネットのオタクに使わせて、知名度とかフィードバックを得ていこうということらしい。面白そうなので使わせてもらうことにした。 立てる部屋のテーマを決めてください、とのことだったので、せっかくならLINEという媒体ならではの部屋が作りたいな―と考える。 そこで私は「存在しない高校のグループLINE」を作ることにした。 最近の中高生はみんなグル
【読売新聞】 スマートフォンユーザーの多くが使っている無料通信アプリ「ＬＩＮＥ」（ライン）。ソーシャル・ネットワーキング・サービス（ＳＮＳ）として、日本の「コミュニケーションインフラ」の地位を獲得したかのように見えるが、若者の間では
今どきの高校生たちの恋愛事情は、従来とかなり異なってきているようだ。高校生を対象とした9月のスタディサプリ進路調査によると、「LINEでの告白はありかなしか」という質問に対して、36.5%が「あり」と回答している。 実際、高校生や大学生における告白にはLINEが使われることが多いようだ。高校生たちの告白事情とSNSとの関係性について見ていきたい。 高校生はなぜLINEで告白するのか なぜ、告白にLINEが使われるのだろうか。高校生たちは「やっぱり告白しやすいから」とメリットを語る。学校などで2人きりになるのは難しいし、LINEなら連絡先も知っている上、文面をしっかり考えて送れるのもいいところだという。 10代は、遅刻や欠席などの言いづらいことの連絡に、LINEなどのSNSを使う傾向にある。眼の前で嫌な顔をされたり拒絶されたりして傷つきたくないためだ。「（告白を）断られたからブロックした」と
「若者はもうLINEスタンプは使わない」と10月3日放送の『踊る！さんま御殿！！』でみちょぱことモデルの池田美優（18）が発言し、話題となっている。みちょぱはLINEスタンプは面倒くさく、「了解だったら『り』、マジだったら『マ』」と一文字で返していると語っていた。若者たちのLINEとLINEスタンプ利用の実態について、ITジャーナリストの高橋暁子氏が解説する。 ＊ ＊ ＊ 大人世代にまで広く普及したLINE。既にメールや電話の代わりにインフラとして利用されていることはご存知のとおり。しかし、10代の中ではLINEの利用が変化しつつあるのだ。 ◆トレンドではなくなった？ プリキャンティーンズラボの「10代女子のスマホアプリに関する調査2017」（2017年9月）によると、中学生以下と高校生以上で「流行っているアプリ」が異なることが分かった。中学生以下ではLINEが圧倒的トップであり、SNOW
データを活かしたサービスの取り組みや、データから見えるさまざまなレポートを発信しています。また、自治体や教育機関との協力を通じて、データ活用に関するさまざまな取り組みについてもご紹介いたします。
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