2007年ごろ、経済誌やネット関連メディアを大いににぎわせ、「次のインターネットの主役」とまで言われた3次元仮想空間「Second Life」が、メディアの表舞台から姿を消して久しい。 Second Life内に「SIM」（島）を構えて参入していた大企業も、ほとんどが撤退。「Second Lifeは失敗だった」――そんな論調で語られることもある。 だがSecond Lifeは終わっていない。企業の参入は急速に減ったが、アクティブユーザー数は着実に伸びている。日本のアクティブユーザー数は、ブーム当時の2～3倍。Second Life内の経済も成長しており、2008年年間で3億6000万ドル（約360億円）分の仮想通貨が流通している。経済メディアや大企業の失望とは裏腹に、コミュニティーは成長を続けているのだ。 07年当時のブームは何だったのか、今Second Lifeでは何が起きているのか。S
「ニコニコ動画」「Twitter」はなぜ盛り上がり、Second Lifeは閑散としているのか――日本技芸リサーチャーの濱野智史さんが11月22日、ブロードバンド推進協議会（BBA）が主催したシンポジウム「仮想世界におけるコミュニティサービスの現在」で、3サービスを分析。勝敗を分けたのは「時間軸」だと説明した。 「Second Lifeは、描画が3Dになり、見た目上は進化しているように見える。だが、その進化は本当に、ユーザーが求めているものだろうか。見た目にだまされず、見えないもの――時間に着目すれば、なぜSecond Lifeがバッシングされ、ニコニコ動画が受け入れられたか分かってくるだろう」 コミュニケーションの「同期」と「非同期」 3サービスは、ユーザーがネット上でコミュニケーションするという点で共通する。だがコミュニケーションの「同期性」で見るとそれぞれ異なっており、Second
マサチューセッツ州ケンブリッジ発--Linden LabのチェアマンでPC業界のパイオニアでもあるMitch Kapor氏によると、バーチャル世界つまり3Dインターネットに関連する業界は、現状は無秩序で入り乱れた情勢であるものの、メインストリームへの普及の間際にあるのだという。 同氏は米国時間6月15日、IBMとMIT Media Labが当地で開催したバーチャル世界関連のイベントで講演した。Linden Labは人気のバーチャル世界環境「Second Life」を運営している。 同氏は講演で、PCの黎明期とバーチャル世界の黎明期の間に多くの類似点を指摘した。つまり、バーチャル世界に対し多くの人が懐疑的であり、製品には適切に対応できないタスクが多くあるという。 しかし、アーリーアダプターがこの技術の潜在的な影響力に否定的な意見を述べたにしても、バーチャル世界への人々の情熱が高まっていると主
電通とデジタルハリウッドは2月8日、米Linden Labが運営する仮想世界「Second Life」に関する情報交換や研究を行う「セカンドライフ研究会」を2月下旬をめどに立ち上げると発表した。あわせて、Second Life内に「セカンドライフ研究所ジャパン」を設立する。 電通は、Second Lifeの日本語版インターフェース導入を前提としてLinden Labと定期的に交流をはかり、日本の市場環境に関する助言を同社に行ってきた。 一方、デジタルハリウッドが設立したデジタルハリウッド大学院は、Second Lifeの国内における啓蒙・普及のための調査・研究に着手、大学院内に「セカンドライフ研究室」を設置し、情報発信およびセカンドライフ・トレーニング講座を2006年から行っていた。 セカンドライフ研究会では、Second Lifeへの進出に関心のある日本企業・団体の参加を募り、マーケティ
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