サンフランシスコ発--技術の流行は移り変わるが、昔からあるメインフレームが完全に消え去ることはないようだ。 当地で開催のカンファレンス「Oracle OpenWorld」でメインフレームが大きく取り上げられた。Hewlett-Packard(HP)の最高経営責任者(CEO)Mark Hurd氏は米国時間10月24日、HPがOracleとIntelと共同で、メインフレーム上で稼働する古いアプリケーションを、IntelのItaniumプロセッサとOracleのアプリケーションを搭載したHPサーバに移行するのを支援するサービスを開始すると基調講演で述べた。 講演でHurd氏は、HPは自社のバックオフィス技術を近代化および合理化する3年計画の2年目にあり、その計画にメインフレームが入り込む余地はないと語った。 「わたしはメインフレームのファンではない」(Hurd氏) IT関連予算の約65%がメイン
米HP会長兼社長、CEOのMark Hurd氏 Oracle OpenWorld(OOW)中盤、2日目の朝を飾ったのは米Hewlett-Packard(HP)会長兼社長、CEOのMark Hurd氏だ。2005年に同社CEOに就任して以来、低迷を続けてきたHPを立て直すことに尽力してきた同氏だが、2006年第3四半期決算では会社が成長軌道に乗ったことを報告して完全復活宣言、同四半期のPC販売台数で長年首位に陣取っていたライバルのDellを抜かすなど、好調ぶりが止まらない。役員会での情報漏えいを巡る盗聴事件の責任をとって前会長のPatricia Dunn氏が辞任するなどのお家騒動はあったものの、後任として会長にHurd氏が就任し、さらなる成長に向けて舵を取り続けている。 そんなHurd氏が強調するのは、パートナーとしてのOracleの存在だ。OOWでの基調講演という場での発言ではあるが、とも
「IT予算の中で運用維持費は平均では50%にもかかわらず、メインフレームの場合は65%以上もかかる。これは好ましい状況ではない」。米ヒューレット・パッカード(HP)のマーク・ハードCEO(最高経営責任者、写真)は10月24日(米国時間)、米国サンフランシスコで開催されているOracle OpenWorld 2006の基調講演で、同社と米オラクル、米インテルの3社で、レガシー・マイグレーションを促進していくことを表明した。 ハードCEOは、「3社共同で提供する“アプリケーション近代化”活動によって、低コストでメインフレームと同様なシステムを可能にする」と語る。“アプリケーション近代化”活動とは、顧客のメインフレーム上で動作するアプリケーションを詳細まで評価した上で、適切なシステムを提案していくことだ。 3社が提案するシステムは、SOA(サービス指向アーキテクチャ)に基づいて設計したものになる
米Oracle,米Hewlett-Packard(HP),米Intelの3社は,メインフレーム用アプリケーションのオープン環境移行を支援する取り組み「Application Modernization Initiative」を共同で展開する。3社が米国時間10月24日に明らかにしたもの。この取り組みに対応する製品/サービスは,同日より利用可能となっている。 3社は,メインフレーム上で動くアプリケーションをオープンなサーバー環境へ移行するために包括的なソリューションで,「業務の迅速性とパフォーマンスを向上するとともに,移行時のコスト削減とリスク低減を図る」(3社)。 ItaniumベースのHP制サーバーをベースに,HPの仮想化技術やOracleのグリッド技術などを組み合わせ,定義/試験済み参照アーキテクチャとして提供していく。3社は,システム設計やコンサルティングなどのサービスも用意する。
HP、Intel、Oracleの3社は10月24日、米サンフランシスコで開催のOracle OpenWorldにおいて、レガシーなメインフレームで動作している旧式アプリケーションを、SOAベースの最新のものに刷新する「Application Modernization」イニシアチブを立ち上げたと発表した。 新イニシアチブは、SOAおよび企業グリッドコンピューティングプラットフォームを基盤とし、旧式のメインフレーム世代から、新たなSOA世代へと移行させるのが狙い。 3社は顧客のメインフレームアプリケーションのポートフォリオを詳細に評価、分析。Itaniumプロセッサ搭載のHP仮想サーバ環境で動作する、OracleのSOA対応Grid Computing Platformを基盤とするソリューションへの置き換えを推進していく。3社はまた共同で、システム設計およびコンサルティングサービスも提供する
2006/7/6 SAPは7月5日、オラクル製品からSAP製品への移行を支援するプログラム「Safe Passage」を発表した。 同プログラムは「JD Edwards EnterpriseOne」「JD Edwards World」「Oracle E-Business Suite」「PeopleSoft Enterprise」「Siebel Business Application」の利用企業を対象にしたもの。SAPが過去のオラクル製品への初期ライセンス費用の最大75%を負担し、オラクル製品をSAP Net Weaverに統合するためのコネクタも提供する。 同社によると、海外ではすでに200社強がこのプログラムを利用しているという。 [関連リンク] SAPジャパンの発表資料 [関連記事] 「そもそも日本版SOX法って?」、SAPがセミナー開催に好感触 (@ITNews) グローバル予算の
SAPジャパンは7月5日、Oracle製ビジネス・アプリケーション製品からSAP製品への移行を支援するプログラム「Safe Passage」を発表した。 このプログラムは、オラクルが提供する「JD Edwards EnterpriseOne」「JD Edwards World」「Oracle E-Business Suite」「PeopleSoft Enterprise」「Siebel Business Applications」を現在使用しているユーザーを対象に、SAP製品への移行を支援するもの。SAPは、Oracle Applicationsへの初期ライセンス費用の最大75%を負担するほか、Oracle ApplicationsをSAP NetWeaverに統合するコネクタを提供する。
SAPジャパン株式会社は7月5日、オラクルのビジネスアプリケーション製品ユーザーに対し、同社製品への移行を支援する「Safe Passage(セーフ・パッセージ)」プログラムを発表した。オラクルの買収戦略に対し、製品の先行きに不透明さを感じているユーザーの獲得を狙ったもの。 Safe Passageプログラムは、オラクルの「JD Edwards EnterpriseOne」「JD Edwards World」「Oracle E-Business Suite」「PeopleSoft Enterprise」「Siebel Business Applications」を利用しているユーザーを対象にした移行プログラム。利用している製品の当初のライセンス価格の最大75%を同社が負担するほか、SAP NetWeaverに統合するためのコネクタが提供される。そのほか、安全に移行するためのツール・サービス
マイクロソフトは、Oracle DatabaseをベースとしたパッケージやソリューションのSQL Server 2005への移行を支援する「Oracle マイグレーションラボ」を開設した。 マイクロソフトは6月19日、「Oracle Database」から同社の「SQL Server 2005」への移行を支援する「Oracle マイグレーションラボ」を開設し、サービスの提供を開始した。 同社は先に、Oracle DatabaseからSQL Serverへの移行作業を効率化するツール「SQL Server Migration Assistant for Oracle 日本語版」(SSMA for Oracle)をリリースしている。移行に先立つデータベースの評価にはじまり、スキーマの変換やデータ移行、ストアドプロシージャや関数といったデータベースオブジェクトの変換といった作業を自動化するもので
マイクロソフトは6月19日、同社が販売するデータベース・ソフトのMS SQL Server 2005への日本オラクルのOracle Databaseからのデータ移行およびアプリケーション移行を支援するサービスを提供開始した。東京都調布市にある同社の技術センター内に、作業のための施設、「Oracle マイグレーション ラボ」を開設している。 このサービスは、ソフトウエア・ベンダーやシステム・インテグレータ向けのもの。移行に向けた専門のスタッフを配置し、同社が無償で提供する移行用ツール「SQL Server Migration Assistant(SSMA) for Oracle 日本語版」を用いる。移行前の評価から、データベース・スキーマやストアド・プロシージャの変換、データ移行作業を2日間で実施する。 すでに、PFUが販売するコールセンター構築用パッケージの「Customer Navi」を
印刷する メールで送る テキスト HTML 電子書籍 PDF ダウンロード テキスト 電子書籍 PDF クリップした記事をMyページから読むことができます マイクロソフトは6月19日、日本オラクル製データベース向け製品から「Microsoft SQL Server 2005」環境への移行を支援する施設「Oracleマイグレーションラボ」を、調布技術センター内に開設した。同施設では、移行を検討している独立系ソフトベンダー(ISV)やシステムインテグレータ(SI)に対して、移行検証の支援、設備、移行ツールを提供する。 Oracleマイグレーションラボは、マイクロソフトの登録メンバーや認定パートナー、認定ゴールドパートナーに加え、Oracle Database対応パッケージなどを提供している企業を対象とする。同施設を利用するISVやSIは、マイクロソフト専門スタッフの支援を受けつつ、Oracle
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