2017年４月、私は昼13時ごろの会社の会議室で死のうと思い立ち、ドアノブにPCとコンセントをつなぐケーブルを巻き付けていた。 私は2016年春に新入社員として大阪から東京の企業に就職して上京した。 大学では美術を学び、卒業後は作家として生計を立てたかったのだが、経済的な理由も相まって念願かなわず、泣く泣く就職した。 （就職難なこの時代に、泣く泣く就職する、といったような傲慢な表現をお詫びします） 『会社で一番多忙な部署』とやらに配属された私は、新卒として日々業務に励んでいた。今思えば、業務効率化を怠り右のエクセルに左のエクセルの数値をコピー＆ペーストするような業務を朝から晩までやって「忙しい」とのたまっているような部署だったように思う。女は私一人だった。 元来負けず嫌いだった私は、「やるからにはバリバリに昇進してやる」という野心に満ち溢れていた。そのかいあってか否か、入社してわずか６か月
著名人の訃報でSNSに広がった死を悼む声。しかし中には、「原因は〇〇ではないか」「△△なのになぜ」といった内容も。こうした投稿はさらなる自殺を引き起こすリスクがあることが研究で判明しており、「情報は人の命を奪い得る」とされる一つの根拠でもあります。 マスメディアの概念が時代にそぐわなくなり、SNSなどの普及によりパーソナライズが進む中、ますます難しくなる「命に関わる情報」の扱い方。どうすれば健全にネットの言論空間を維持できるのか、ネットの医療情報の問題を追いかける記者が考えます。（朝日新聞・朽木誠一郎） ある休日の朝、Twitterを開くと、好きな著名人の名前がトレンドに入っていました。何の気なしにクリックすると――シェアされていたのはその方の訃報。目を通すと、「警察は自殺とみて捜査」という一文がありました。 ショックを受けた人も多いようで、Twitterにはその死を悼む声が広がっていまし
著名人などの自殺についての情報発信は、それを受け取った人の自殺を誘発する危険性があります。そこでWHOはメディアに向けて自殺報道についてのガイドライン（『メディア関係者に向けた自殺対策推進のための手引き』※以下、ガイドライン）を作成し、日本の厚生労働省も呼びかけをするなど、対策をしています。 一方、現在はSNSの普及により「1億総メディア」とも言われ、誰もが自殺についての情報を発信することができる時代です。ガイドラインでもSNSの危険性が指摘される中、利用者はどんなことに注意して自殺についての情報に向き合うべきなのでしょうか。専門家を取材しました。（朝日新聞・朽木誠一郎） 取材に協力していただいたのは、国立精神・神経医療研究センターの松本俊彦さん。精神科医として、同センターで長らく自殺実態の分析や自殺予防の活動に携わってきました。 まず、松本さんは「例えば著名人の自殺の報道に触れて、SNS
長かった夏休みも終わり、新学期を迎える学生も多いと思うが、そんな時期に社会問題となっているのが“若い自殺者の急増”だ。 2015（平成27）年版「自殺対策白書」の「18歳以下の日別自殺者数」によると、18歳以下の未成年者の1年間で最も自殺が多い日が、夏休み明けで新学期開始となる9月1日前後なのだ。次いで多い、新年度が始まった4月上旬～中旬の自殺者数を大きく上回っている。 「自殺対策白書」の「18歳以下の日別自殺者数」より抜粋 この記事の画像（5枚） こうした中、秋田県で初めての試みとなる子どもの自殺防止策に注目が集まっている。 インターネット検索と連動した広告を使った取り組みで、例えば「学校 死にたい」のように、若者が「自殺を連想させるような語句」の約350組（8月22日時点）の組み合わせを検索すると、自殺を思いとどまらせるようなサイトが広告として検索結果の冒頭に表示されるというものだ。
厚生労働省がまとめた二〇一七年の人口動態統計で、戦後初めて日本人の十～十四歳の死因として自殺が一位になっていたことが二十一日、分かった。近年、国内の自殺者数が大きく減る中で、十～二十代で改善が進まないことに懸念が広がっており、若者に焦点を絞った自殺予防対策の強化が喫緊の課題となっている。 既に公表されている同統計の確定数によると、一七年に自殺した十～十四歳の子は百人。この年代の死因の２２・９％に達した。二位はがんで九十九人（２２・７％）、三位は不慮の事故で五十一人（１１・７％）。一三年以降、この年代で自殺者数は七十一～百人で推移し、一六年まで四年連続でがんに次いで二位だった。 国内の日本人の自殺者数は、三万二千人を超えた〇三年をピークに減少し、一七年は二万四百六十五人に。しかし年代別の自殺死亡率（人口十万人当たりの自殺者数）では、十代だけは横ばい状態のままだ。また同統計で、十五～三十九歳を
厚生労働省は、 自殺未遂者を支援する拠点医療機関の整備事業を始める。 地域の医療機関と関係者のネットワークを構築したり、 医療従事者らを対象とした研修会を開催したりして、 自殺未遂者に対して地域で継続的なケアができる体制の整備を進め る。【新井哉】 精神科のない救急告示医療機関に患者が搬送された場合、 精神疾患の知識がほとんどない救急医が単独で対応せざるを得ない ケースが少なくない。 自傷行為の部位の縫合などの処置ができたとしても、 退院後の精神科外来の通院...
厚生労働省の人口動態統計から自殺者数ランキング。年による変動を平均化するため2014年〜2016年の平均値を使っている。 全国の自殺者数は22,862人で、人口10万人あたり18.01人。自殺者数が最も多いのは秋田県で人口10万人あたり25.45人(偏差値82.3)。2位は岩手県で24.37人。3位以下は新潟県(22.49人)、宮崎県(22.08人)、山形県(21.11人)の順。一方、最も自殺者数が少ないのは奈良県で人口10万人あたり15.56人(偏差値35.9)。これに愛知県(15.61人)、京都府(15.82人)、神奈川県(15.93人)、佐賀県(16.30人)と続いている。 分布図を見ると北日本と南日本の両端で自殺者が多い。 相関ランキングを見ると、農業就業人口と正の相関、人口増減率と負の相関があることから、人口の減少し、農業就業者が多い地方で自殺者が多い。 男女別に見ると男性自殺者
神奈川県座間市のアパートで男女９人の遺体が見つかった事件を受け、厚生労働省がＳＮＳ上に設けた若者の自殺防止の相談窓口について、同省は、３月の１か月で延べ約１万件の相談が寄せられたと発表した。 相談窓口は、同省が２～３月、１３の民間団体に委託して設置。無料通話アプリ「ＬＩＮＥ（ライン）」などで受け付けた３月分の相談件数は、延べ１万１２９件に上った。年齢が分かる６５７０件を分析したところ、２０歳代が２７６０件（４２％）と最多で、未成年が２５７４件（３９・２％）で続き、３０歳未満で約８割を占めた。３０歳代は６５６件、４０歳代は４７２件だった。 同省では、今年度も６団体に委託してＳＮＳ相談を実施している。団体名などは同省のホームページで確認できる。
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韓国の男性アイドルグループSHINee（シャイニー）のメンバー、ジョンヒョンさん（27）が18日、死亡した。遺体がみつかった宿泊施設の室内からは練炭が見つかっており、自殺したと見られる。 これを受けて、朝日新聞が19日、ジョンヒョンさんの遺書全文を和訳して公開した。筆者はこれに、強い違和感と胸騒ぎを覚える。 朝日新聞は2017年12月19日10時47分にジョンヒョンさんの遺書全文を公開した同紙によれば、遺書はジョンヒョンさんの「知人の韓国人歌手が画像投稿SNS『インスタグラム』で、『遺族と相談した結果』として公表した」ものだという。それならば新聞が載せずとも、遺書はジョンヒョンさんを偲ぶ人々の間で広く読まれることになったはずだ。翻訳も、語学力のあるファンの手で素早く行われたことだろう。 それなのに、新聞がわざわざこれを公開する意味はどこにあるのか。朝日新聞がジョンヒョンさんの死の背景を深く
検索サービスの健全な発展に関する研究会は12月18日、神奈川県座間市で9名の遺体が発見された事件の発生を受け、臨時会合を開催。自殺予防に関する各社の取り組みを共有し、同様の事件の再発防止に向けて連携を強化すると発表した。 同研究会は、検索サービスを提供する事業者間の情報・知見などを共有し、検索サービスの健全な発展に寄与するための諸提案と、業界内に発信することを目的として2011年9月に発足。NTTレゾナント、ビッグローブ、ヤフーが幹事を務め、会員事業者間で定期的に意見交換している。 同会合では、「死にたい」「自殺したい」などの自殺願望と関連するキーワードに対して、相談機関の連絡先を表示する取り組みをはじめ、各社の自殺対策について情報共有したという。また、同会合には、自殺対策に取り組む厚生労働省、総務省、法務省、経済産業省も参加。厚生労働省は、これまでの電話による相談窓口だけでなく、メールや
ヤフー株式会社は、2023年10月1日にLINEヤフー株式会社になりました。LINEヤフー株式会社のコーポレートサイトはこちらです。 当ページに記載されている情報は、2023年9月30日時点の情報です。 検索サービスの健全な発展に関する研究会 今年10月に神奈川県座間市で9名の遺体が発見された痛ましい事件の発生を受けて、検索サービス関連事業者7社は、臨時会合を開催し、自殺予防に関する各社の取り組みを共有し、同様の事件の再発防止に向けて、連携を強化することを確認しました。 本会合では、「死にたい」「自殺したい」などの自殺願望と関連するキーワードに対して相談機関の連絡先を表示する取り組みをはじめ、各社で自殺予防のために実施してきた取り組み等について情報共有を行いました。 本会合には、自殺対策に取り組む厚生労働省、総務省、法務省、経済産業省も参加し、事業者と意見交換を行いました。厚生労働省からは
Facebook（フェイスブック）は、AIを使って、自殺や自傷行為をほのめかす投稿を検出し、自殺防止につなげる対策を全世界（EUを除く）で展開する。11月27日（現地時間）に英語版のニュースルームに掲載、12月1日には日本語訳も発信した。 アメリカでは3月から試験導入しており、月間で100件以上の投稿を検出し、実際に投稿者に対応した。AIが検出した内容の緊急度を判断・対応する専任チームも3000人増員し、2018年にかけて、全世界で7500人にする。 Facebookによると、アメリカやタイでユーザーが人を殺す様子をFacebookのライブ動画で配信する事件などがあり、対策を強化することにした。日本でも神奈川県座間市で9人の遺体が見つかった事件が起き、SNSを通じた自殺防止対策が議論されている。 ライブ動画の配信中にFacebookの専任チームから自殺や自傷行為を防ぐためのサポートを伝える
これまでの自殺研究でわかっていることがある。自殺を誘発する要因だ。 大きいのは、人とのつながりがないこと、「自分の居場所がない、だれも自分を必要としていない、生きていることは迷惑になる」という感覚を持ってしまうことにあると言われている。 職場や学校でのいじめ、不登校、家族、人間関係の問題……。居場所がない、と思ってしまうリスクは誰にでもある。 安心して「死にたい」と言える場所があるということは、「だれかが自分を受け止めてくれる場所」があるということだ。 「死にたい」を削除するより大事な対応がある《ネット上の「死にたい」を放置した結果、SNSで「一緒に死のう」と言ってくれた人こそが「私の理解者だ」と思ってしまう。その可能性はありえると思います。 これだけSNSの影響力があるということは、SNSは一つの世間であり、社会です。 ここで事件に巻き込まれるというリスクがあるというのは事実です。 しか
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