Open Softwareは6月3日、Opera 10のベータ版を公開した（ITmedia・ITpro・本家/.・他より）。 Opera 10では高速なブラウジングを実現する「Opera Turbo」が搭載された。Operaのサーバを経由し画像データなどのネットワークトラフィクを圧縮し、低速回線でのブラウジングを3～4倍高速化できるという。また、新レンダリングエンジン「Presto 2.2」ではOpera Turbo無しでもOpera 9.6より40%以上速くページを処理できるとのこと。 ユーザインタフェースも一新され、タブ・バーのサイズを変更したり、タブのサムネイルを表示させることが可能。また頻繁にアクセスするサイトを新規タブに表示させる「スピード・ダイアル」機能では、表示されるサイトの数が最大25に増えた。現在は英語版のみだが、Windows、Mac OS X、Linux、FreeBS
BCCに入れるべき同報メールをTOまたはCCに入れたり、ディレクトリを閲覧可能にしたまま重要情報が記載されたファイルを置くといったインターネット黎明期に頻発したような事例は、さすがに最近は聞くことがありませんでした。しかし、そんな間抜けミスは忘れた頃にやってくるものなのでしょうか。 6月に入って立て続けに著名企業の情報漏えいの事例が2件ニュースになりました。1つは同報送信先をTO欄に入力したミスにより4,464件のメールアドレスを漏洩させたKDDI、もう1つは サーバーのアクセス制御ミスで92,000件を閲覧可能な状態にしていたダイエーです。 こうした初歩的ミスが発生した背景には、セキュリティに対するリテラシ不足の人間が担当していたか、業務の引継ぎマニュアルの注意事項に記載されていなかった等が考えられますが、重要な業務なのに、こういう雑な仕事になるのは両者の業績が低迷しているために適切な人
5月28日のストーリー「GIGAZINE曰く「楽天は個人情報を1件10円で販売している」……」で問題とされていた件が、6月5日になって、読売新聞が報じるという展開になった。続いて共同通信、朝日新聞、毎日新聞、日本経済新聞、東京新聞なども報道した。読売新聞では、「楽天が出店企業に顧客情報を提供 1件10円で 05年の中止表明後も 」という見出しで、6月5日夕刊の1面トップ扱いだった。 読売新聞の報道に対し、楽天は即座にコメントを発表し、次のように新聞記者を名指しで非難した。 読売新聞社の東京本社社会部の河村武志記者には繰り返し、上述のようなご説明をさせて頂きましたが、このようなあたかも楽天が顧客情報を有料で販売しているかのような見出しをつけ、消費者の不安を煽るようなミスリーディングな記事を掲載されたことはまことに遺憾です。 それほど重大な問題だろうかという疑問も感じざるを得ないこの件なだけに
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