ビル・ゲイツによると、代替は無理と考えられていた2つの仕事もAIが奪っていく

医療業界の燃え尽き症候群を緩和するために、医療に特化したAIのスタートアップ企業は、自社の製品を解決策として売り込むことで、数十億ドル（数千億円）を調達してきた。スタートアップ企業であるスキ（Suki）、ゼファーAI（Zephyr AI）、テナー（Tennr）は、請求業務や情報の記録などの繰り返す作業を自動化し、診断精度を向上させ。新しい治療法を受けるべき患者を特定することで、医療従事者の負担を軽減できるとしている。

コンサルティング企業のマッキンゼー（McKinsey）は、生成AIが医療や製薬業界の生産性を、最大で3700億ドル（約52兆6239億円）向上させる可能性があると見積もっている。

教育分野でも同様の問題が生じている。

2023年に発表された連邦政府のデータによると、アメリカでは、2023年度から2024年度に向けて、幼稚園から高校までの公立学校の86％で、教師の採用が難航していると報告している。また約45％の公立学校では職員不足だとしている。

2024年、イギリスではロンドンの中心部にある学校で、学生の試験対策をサポートするために、ChatGPTなどのAIツールが、教師の一部の代替を始めた。この実験的なプログラムはデイビッド・ゲーム・カレッジ（David Game College）で行われており、20人の学生が英語、数学、生物学、コンピュータサイエンスなどの主要科目で、1年間AIツールを使用することになっている。

学生がAIを使って不正行為をする懸念があるにもかかわらず、「生成AIが教師の時間を節約し、学習の向上に役立つ可能性があることに彼らは楽観的である」と教育関係者は2024年にBusiness Insiderに話している。特に、教師以外の学校で働く人を確保するのが難しくなっている今、学校はその可能性に期待しているという。

AIが仕事をするなら、人間のやることは？

ゲイツは教師や医師のことだけを語っていたわけではない。彼は、「AIが工場労働者、建設作業員、ホテルの清掃員など体を使った技術が必要で、時間がかかる仕事をしているすべての人々にも影響を与える」とも話している。

「それらの仕事をこなすには、非常に優れた技術が必要だ。我々はそれを実現するだろう」

エヌビディア（Nvidia）などの巨大テック企業では、倉庫での物品のピックアップや床の掃除などの作業を行うヒューマノイドロボットに大きな投資をしている。これらのロボットは、労働コストを削減し、効率を高めることを目指すものだ。

「世界は、仕事が劇的に減る未来に向かって進んでいる。または少なくとも今とは大きく違う形になるだろう」とゲイツは話している。

「あなたは早期退職でき、短い労働時間で働くこともできる。そして『時間をどう使うべきか』というほとんど哲学的な考え直しが必要になるだろう」

ゲイツは彼自身もその問いに取り組んでいるという。

「我々のような人、特に私は70年近く、（AIや技術が）不足する時代を過ごしてきたので、考え方を変えることさえ難しい」

1930年、経済学者のジョン・メイナード・ケインズ（John Maynard Keynes）は、「技術革新が進むことで、最終的に労働時間が週15時間にまで短縮される」と予測していた。

だが、ほぼ100年が過ぎた現在も、生産性に大きな飛躍があったにもかかわらず、ほとんどの人は今も週に約40時間働いている。

「私は働く必要はない」とゲイツは言った。

「でも働くことを選んでいる。なぜかって？　それは楽しいからだよ」

AIに奪われない仕事は何かをAIに聞いてみた…耐性があると思っていた仕事もそうではないようだ | Business Insider Japan