中国では一日中、寝室にこもって生活する「ネズミ人間」と呼ばれる若者の動画が相次いでSNSに投稿されています。こうした若者の増加に危機感を抱いた政府が取り締まりに乗り出しました。これは、とある若者の一日…

レンタルなんもしない人 @morimotoshoji こないだ依頼者と「不倫ってなんでダメとされてるんでしょうかね?」という話になったとき「不倫を許す共同体は性病の蔓延で滅びがちだから?」と答えたらえらく納得してた。僕もそれ以外に腑に落ちる理由が思いつかない。 2025-08-15 20:57:38 レンタルなんもしない人 @morimotoshoji 「なんで不倫はダメとされているか」 めちゃくちゃ雑にまとめると ・約束やぶっちゃダメじゃん ・子が自分の子かどうかわからんくなる(男) ・うちの子が損する(女) みたいに「当事者がダメと言う理由」は直感的に出てくるけど、それだと →その約束はどこからきた? →当事者が嫌がるだけのことがなんで社会悪のようになってる? という点でまだ腑に落ちてなくて、そこで ・不倫を許す共同体は性病の蔓延で滅びてきた結果、不倫を忌避する共同体が残った(あるいは
パウ@ゲーム兼雑記垢 @pow0604_game @Lev1026 マックは転売ヤー買い占め予測してたから事前にメルカリの協議してたのにこのザマ。 Switch2と同じ。 メルカリは、口だけ調子のいいこというけど、法律で規制されたもの以外は本腰入れて対策取らない。 pic.x.com/C1IXCPyqKy 2025-08-10 12:18:35 リンク メルカリびより【公式サイト】 日本マクドナルド関連商品の「メルカリ」での取引に関する取り組みについて|メルカリびより【公式サイト】 フリマアプリ メルカリの公式ブログ。アプリの最新機能・キャンペーンのお知らせ・配送/梱包のコツ・便利な使い方・メンテナンス情報など、メルカリに関するさまざまな情報をお届けします。 2
先日、筆者はあるメディアのインタビューにて、この10年ほどの日本の婚姻の減少と若者の所得との関係について問われた際に、若者の賃金は物価上昇率程度は伸びており、所得が下がったから結婚できなくなったわけではない旨を答えた。 このインタビューに対しては、インターネット上で、「税や社会保険料が増えていたり、物価が上がっていたりするために、実態は貧しくなっている」旨の意見があったが、筆者はこれら全てを考慮したうえで述べている。厚生労働省の「賃金構造基本統計調査」に基づく20代のフルタイムの男女の平均賃金をもとに、消費税を含む物価の変動、所得税・住民税・社会保険料の変化も加味して推計した「実質可処分所得」を見ると、この10年ほど、ほぼ横ばいで推移している(※1)。 一方、「平均値」は一部の高所得者によって引き上げられやすく、より若者全体の生活実感に近い「中央値」(101人中51番目に相当する「中位」の
仕事したくない。 職場が悪いわけじゃないと思う。 年休120日、有給とらないと注意される、空調のきいたオフィス、残業代は申請したら出る、残業は閑散期一時間~繁忙期2時間ほど、ガソリン代とオイル代支給、上司もパートのお姉さんも相談に乗ってくれる。 でも毎日会社行くのが嫌。 やだなあと思いながら起きて、やだなあと思いながら通勤して、やだなあと思いながらみんなに挨拶して、やだなあと思いながら業務して、やだったなあと思いながら帰宅して、明日やだなあと思いながら寝る。 やだなあしか思ってない。 ずっとそう。 いやの対象は仕事内容なんだけど、これが、なんだろう、自分はすごく嫌なんだけど、たぶん世間的に見たら普通~の仕事で、別に泣くほどキツいなんてことはない。 不動産業なんで確かにクレームは多い。わけわからんアクロバティックなクレームがくる。電話口で謎の理由で泣かれる。こっちが泣きたい。 でもみんな、受
日米中韓4カ国の高校生を対象とした科学に関する意識調査で、「社会に出たら理科は必要なくなる」と思う高校生の割合は日本が5割弱で最も高く、理科の実用性や必要性に対する認識が低い傾向があったことが3日、分かった。 調査は国立青少年教育振興機構などが実施。科学に関する興味・関心や学習活動などについて尋ね、日本では昨年9月~今年1月に約4900人が回答した。 調査結果によると、「社会に出たら理科は必要なくなる」との問いに「とてもそう思う」「まあそう思う」と答えたのは日本が45.9%。韓国が33.5%、米国27.6%、中国17.6%だった。 「理科の学習は面白い」とする高校生の割合は日本が比較的高かった一方、「学校で学習する内容より多くの科学の知識を勉強したい」としたのは42.1%と最も低かった。最も高かったのは中国で56.8%だった。 また、デジタル技術の活用では、プログラミングをどのぐらいするか
世論調査会社「イプソス」(本社パリ)が13日に公表したLGBT+(性的少数者)に関する26カ国調査で、心と体の性が異なるトランスジェンダーの人々について「それほど/まったく差別されていない」と回答した割合は、日本は33%だった。ポーランドの30%を上回る最も高い数値で、「非常に/かなり差別されている」の割合も25位のポーランドの50%に比べ39%だった。 米国で問題視のジェンダー肯定医療に「許可すべき」54%イプソスは4月25日~5月9日に26カ国を対象にオンライン上で意識調査を実施し、日本では16~74歳の約1000人に行った。対象国の平均値は今回の26カ国ではなく、過去の調査すべてに参加した23カ国に限って算出したという。 トランスジェンダーのティーンエージャー(13~19歳の少年少女ら)に対し、性適合のためホルモン療法を受けることなどを許可されるべきとした割合は日本は54%で、23カ
日本企業の人事は「ヒト」基準の職能資格制度に基づいていたが、近年「仕事」基準が注目され、ジョブ型の導入が広がっている。労働者の高齢化に起因する、職責と処遇のバランスの見直しが要因の1つだ。経済の活性化に向け、先の岸田内閣が打ち出した「労働移動」は進むのか?企業の生き残る道を専門家が読み解く。※本稿は、藤井 薫『ジョブ型人事の道しるべ キャリア迷子にならないために知っておくべきこと』(中央公論新社)の一部を抜粋・編集したものです。 ジョブ型人事制度は 会社と社員の関係性を変える わが国の現在の人材マネジメントには、適所適材の配置や職務・職責に応じた処遇という面で弱点があることは否めません。 この先、個別ポジションの職務記述書を整備して、給与は職務給一本、異動はすべて社内公募というようなガチガチのジョブ型(編集部注/企業が職務内容とスキル、経験、資格などを限定して従業員を採用する、欧米では一般
石丸伸二氏「年収800万円以上のハイクラス人材が77%」 再生の道、都議選候補者の選考結果発表 45人を36選挙区に
大貫剛🇺🇦🇯🇵З Україною @ohnuki_tsuyoshi 尾崎豊が盗んだバイクで走り出すと「共感できない」って怒られる時代なのに、女子高生が盗んだガンダムで走り出すと「飛び出していけ宇宙の彼方」ってなるんだよなあ… 2025-04-11 10:35:33
白ふんZ(2024Y済・2019Y済) @Anas2024Y 大学生の時,「努力すれば学歴だって,仕事だって得られるのに,なんで福祉が必要なんですか?」と指導教官に尋ねたら,恩師は静かに笑って「あなたを私立の中高に通わせられる経済力が,ご両親にあったという前提条件を忘れているわよ」とおっしゃられた。 2025-03-01 09:51:28 白ふんZ(2024Y済・2019Y済) @Anas2024Y 30年前のエピソードが万バズになった。その時の気づき、学びを得て人を支援する仕事に就いている。いつも通り、拙著の宣伝ではなく、以下のお願いを。 身近な家族に「今日もありがとう」と言ってみてください。恥ずかしい人は、心の中で。 少しでも世の中が温かくなりますように。☺️ 2025-03-02 12:28:16
なべきち @nabekichi32 今まで聞いた中で1番強烈だったのは、国語の授業で本文の背景知識として世界史の話をしたら「関係ない話はしないで欲しい」というクレーム食らったヤツ。 授業を「答えを出す方法論」だと勘違いしてるから、いつまで経っても学力が上がらないんやで、という真面目勘違いちゃんの逸話 2025-02-26 16:18:18 なべきち @nabekichi32 「目の前の問題の答えの出し方」ばかりやってるから、定期テスト番長にはなれても実力模試で結果が出せないんだよ。 でもま、下位層とポンコツのゆるい共犯関係の結果、「答え合わせだけする授業」が爆誕して、しかも下位層にはそこそこ評判が良いというw(闇 2025-02-26 16:23:05
alwei @aizen76 これをみて、最近の中国産ゲームと国産ゲームとの最大の差はルックではなく、アニメーションへのこだわりの差なんだと感じる。アニメーションはキャラの動きだけでなく、物理、カメラワーク、視線誘導など、あらゆる部分で完成度が国産より遥かに上をいってることを感じざるえない。 x.com/oyuki_gms/stat… 2025-01-28 17:20:50 alwei @aizen76 国産のゲームはいかにアニメーションコストを抑えようかという発想で作っているので、ひとつひとつのアニメーションでこだわりを強く入れることが難しい。 モーションキャプチャーなど最低限のことはやってるけど、それであってもコストが高く、汎用モーションの使い回しが非常に多い。 2025-01-28 17:23:59 alwei @aizen76 ルック面では国産も十分がんばれるタイトルがあるだろうけ
大統領選の結果に沸くトランプ氏支持者ら=2024年11月6日、米ウェストパームビーチ【EPA時事】 世界各国の「リベラル」凋落(ちょうらく)が著しい。これは現実政治と理念の両面にまたがる。先のアメリカ大統領選は、経済が争点だったものの、アメリカ民主党のよって立つリベラル的価値に改めて疑問符が付けられる結果を迎えた。ヨーロッパでも、欧州議会選挙の議席配分で確認されたように、世論の保守化に伴って政治の重心は右傾化しつつある。ハンガリーやトルコなどいったんは民主化した国々では、リベラルな価値を攻撃する指導者が長期政権を担うようになった。 個人の自己決定権を重視 そもそも「リベラル」とは何か。社会科学には「本質的に論争的な概念」という用語があるが、多種多様な意味合いで用いられてきたリベラルないしリベラリズムも論争的な概念だ。価値的には、個人の自己決定権を重視する立場をリベラルと同義とすることができ
大川原化工機事件や袴田巌の無罪確定など冤罪事件が続いている原因として、日本の人質司法への批判が高まっている。長期勾留や自白の強要に近い取り調べ──日本で逮捕されると、被疑者はどんな扱いを受けるのか。他の先進国との違いを英誌「エコノミスト」が指摘する。 出世欲から事件を「捏造」 2020年、横浜市にある化学機械メーカー「大川原化工機」の社長ら3人が逮捕された。容疑は、生物兵器に転用可能な機器を中国へ輸出したというものだった。 3人は約11ヵ月間勾留された。5回の保釈請求は、いずれも裁判官によって却下された(6回目で許可)。捜査官たちは罪を認めれば釈放するとほのめかしたが、彼らは応じなかった。 1人は勾留中に胃がんが見つかり、適切な治療を受けられないまま亡くなった。最終的に全員の無実が証明された冤罪事件である。 この事件は、日本の刑事司法制度が抱える根深い問題を浮き彫りにしている。それは被疑者
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