東京ディズニーシーと植民地主義 2001年9月4日、新たなディズニーパークが開園した。その名も東京ディズニーシー。冒険とイマジネーションをテーマにした、世界でも唯一のディズニーパーク。中心に建つモニュメントとそれを囲うように存在するエリア(テーマポート)など、構造はディズニーランドに基礎を置きつつも、アトラクションやレストラン、ストーリーなど大きな独自性が見られるのが特徴だ。 アラビアンコーストの建築について記述した前回のブログに続き、東京ディズニーシー(以下、TDSと記述)の持つ植民地主義(コロニアリズム)的な側面について記述していこうと考えている。 このアイデアは私が大学院生だった2021年頃からずっと頭にあったが、書く気が起きず放置していた。今回文章化に踏み切ったのは、あるTwitter上での投稿がきっかけだ。 でずにーC、入ったら地中海で少し奥に隣あってニューヨーク、別方向の奥に嘘
新たに搭載された「位置情報共有」機能は、InstagramのDM画面にある「地図」から利用可能です。メッセージ上部に新たなアイコンが追加されています。 これをタップすると、「位置情報をシェアする相手」を選ぶことができ、「共通のフォロワー」「親しい友達（友達を選択）」「特定のアカウント（友達を選択）」「次のアカウントに表示しない」から選択可能。 位置情報を表示させたくない場合はとりあえず「特定のアカウント（友達を選択）」を選択しておいて友達を選択しないでおくか、画面最下部の「後で」を押して画面をスキップし、スマホ本体の位置情報設定をオフにして対応してみてください。 また、一旦位置情報の共有を許可したものの、あとで変更したい場合には地図画面右上の太陽マークのようなアイコンから、「位置情報をシェアする相手」の画面を出すことができます。この画面では選択肢に「非表示モード」が加わっているので、この選
ポケモンGOは2016年にローンチされ、当時は世界中でブームとなった 位置ゲームそのものはそれ以前から存在したが、世間に広く認知された位置ゲームの第一号と言っていいだろう 位置ゲームとポケモン収集の相性の良さがヒットの原因、というのはよく説明される言葉である ポケモンGOがどのような歴史を刻み、現状どのようになっているかおさらいしようと思う 2016年 サービス開始7月22日に始まった 当初はひたずら歩いてポケモンを探し、ボールを投げてポケモンを捕まえるだけという、収集欲とお散歩を結び付けただけのゲームだった 実装されているポケモンは赤緑の第一世代のみ、ただし伝説幻は未実装 ジム戦という、地域の拠点に自分のポケモンを配置して自動で防衛し、攻略側がそのジム攻撃して陥落させるという仕組みは最初からあったが、これはポケモンの戦力よりも根気が重要な性質もあり、特別な面白みはなかった 当初はジムに置
建物や植生、建築物同士の距離などをもとに、写真に写っている場所がどこなのかを秒単位で高精度で予測する「GeoSpy」というAIツールが、法執行機関を対象として販売されていることをニュースサイト・404 Mediaが報じています。 The Powerful AI Tool That Cops (or Stalkers) Can Use to Geolocate Photos in Seconds https://www.404media.co/the-powerful-ai-tool-that-cops-or-stalkers-can-use-to-geolocate-photos-in-seconds/ 404 Mediaによると、GeoSpyを開発しているのはボストンに拠点を置くGraylark Technologiesという企業です。 マーケティング資料によると、GeoSpyは世界中の
（ＣＮＮ） トランプ次期米大統領の長男ドナルド・トランプ・ジュニア氏が７日、グリーンランドに降り立った。父親のトランプ氏はこの島を購入したいとの強い願望を表明しているが、グリーンランド側は声明で売り渡されることはないと一蹴している。 ジュニア氏はＣＮＮの取材に答え、今回の渡航を「ちょっとした楽しみ」と形容。「アウトドア好きの人間として、今週のグリーンランド滞在にわくわくしている」と語った。 しかし同氏の渡航は既に多くの臆測を呼んでいる。果たして父親のトランプ氏はこの北極圏の土地について、具体的にどのような構想を描いているのか。 昨年１２月、トランプ氏は政権１期目でも掲げたグリーンランド取得の考えを改めて表明。米国による所有が「絶対に必要」だと主張した。７日の記者会見でグリーンランドやパナマ運河の取得に向け「軍事的もしくは経済的強制力」の行使を排除する意向かどうか問われると、同氏はこれを否定
投資の世界でよく耳にする「地政学」。その要素をふんだんに取り入れた漫画が『紛争でしたら八田まで』（モーニングで連載中）です。 主人公の八田百合は“地政学リスクコンサルタント”として、世界各地で起こる問題をその土地の歴史や文化、宗教や民族といった視点から解決していきます。作者の田素弘さんに、この作品が誕生した経緯や、自身が心がけているニュースの見方について聞いてみました。 田舎で起きる不良の抗争から「地政学」を学ぶ ――本作品では、各国で起きるさまざまなトラブルに主人公が立ち向かいます。たとえばミャンマーでは、日系企業とその現地工場スタッフの対立、最新刊（16巻）のスウェーデン編では、住宅団地で起きているクルド人をはじめとした移民との問題がテーマになっていますよね。そもそもなぜ、このような漫画のアイデアが生まれたのでしょう。 田 最初から私が「こういう作品を描きたい」と思っていたわけではない
KDDIは11月19日、「povo」において、ローソンへ来店するたびに100MBのデータ容量を付与する「povo Data Oasis」の提供を開始した。 月間のデータ付与上限は10回（合計1GB）までで、ローソンで買い物しなくてもデータ容量がもらえる。 データ容量の獲得方法は、まずローソン店内で「povo」アプリを開き「povo Data Oasis」をタップする。すると特設サイトが立ち上がり、来店を確認するために位置情報を検出。その後、100MB（24時間）が即時追加される。 また、限定トッピングとして、「300MBのデータ容量」と「500円分のローソン商品券」がセットになったトッピングを500円で提供する。実質的に300MB分の容量を無料で手に入れられる。その他、「からあげクン」とセットのトッピングもある。 この取り組みは、KDDI、三菱商事、ローソンの3社による資本業務提携の一環だ
米Foursquareは、店舗や観光地、レストランなどの情報をユーザー間で共有できる地図連携ガイドアプリ「Foursquare City Guide」を12月15日に終了すると発表した。 Foursquareは2009年、位置情報共有アプリとしてリリース。店舗などを訪問した際に位置情報で「チェックイン」し、ライフログ（訪問履歴）を記録したり、訪問を重ねて「Mayor」などのバッジを獲得するなど、位置情報＋ライフログの文化生んだ老舗アプリだった。 チェックインやライフログ機能などの機能は2014年に「Swarm」（スワーム）として別アプリに切り出され、Foursquareガイド機能に特化した「Foursquare City Guide」に生まれ変わっていた。Swarmは今後も維持するが、「Foursquare」ブランドのサービスはなくなることになる。 Foursquare City Guid
半島の“外周”に「万里の長城」 エネチタは知多半島の“外周”に当たる半島北側から東側エリアに、今後5年で15～20店を集中出店する計画だ。外周で戦えば「ライバルは自分のところの戦いで忙しくなり、半島内へは来る暇がなくなるはず」（後藤社長）。 狙いは守りだけではない。知多半島の人口は60万人規模だが、外周のエリアにも同規模がある。「万里の長城」を築けば売上高も現状の約105億円から約300億円まで引き上げられると見込む。 エネチタの出店戦略やブランディング戦略は独特だ。まず店舗網のメッシュが細かい。例えば、リフォーム店についてはライバルの全国チェーンが知多半島に2店舗しかない中で、エネチタは4店舗も出している。店舗を増やせば、その分コストは増える。それでも後藤社長は「店舗数が多い方が、お客様が買ってくれる率が高くなるというデータがある。元は取れる」と強調する。 またライバルのような大型店では
2024年1月2日18時前ごろ、新千歳発・東京/羽田行のJAL516便（エアバスA350-900、JA13XJ）と、海上保安庁所属「みずなぎ」（DHC-8 Dash 8、JA722A）が羽田空港C滑走路で衝突する事故が発生しました。 ※事故自体の経過についてはNHKの記事などをご覧ください（随時更新されるようです）。 要約Flightradar24など、航空機追跡サイトはボランティアによる受信で成り立っている 海保機は「ADS-B」に対応していなかったので、航空機追跡サイトでは低高度（地上走行中）に表示されなかった 加えて、Flightradar24は自主規制によって海保機の位置を表示していなかった 「ADS-B非対応」はトランスポンダを積んでいないという意味ではない。トランスポンダは積まれていたし、管制側のレーダーには表示される ADS-B非対応機は民間機にも存在するため、海保機のみが特
「フードデリバリー大国」の中国で、市場をほぼ独占 中国の街中では、黒地に黄色のロゴのデリバリーバッグを背負った自転車やバイクをよく見かけます。一見、「ウーバーイーツ」のようにも見えますが、これは中国最大手のフードデリバリーサービス「メイトゥアン（美団）」の配達員です。 CNNIC（中国インターネット情報センター）の報道によると、中国国内におけるフードデリバリーの利用者は約4億7000万人（2021年6月末時点）と、全人口の実に3分の1にあたります。長引くコロナ禍と中国当局による「ゼロコロナ政策」の影響もあって、この数年で中国国内のフードデリバリー市場は大きく成長しています。そのような「フードデリバリー大国」の中国で、市場をほぼ独占しているのがこのメイトゥアンです。 メイトゥアンは、市場の67.3％と圧倒的なシェアを誇っています。もともと「グルーポン」のようなオンライン共同購入型クーポンを販
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「インスタで自宅バレ」は本当か。新しい位置情報共有機能の設定項目とMeta広報の見解を聞く | Business Insider Japan
